今、市中で話題の本を妻に買っていただく

『歴史群像シリーズ　太平洋戦争③「南方資源」と蘭印作戦』

最近日露戦役と求職活動にのめり込んでいるので、こんな趣味を忘れていた。内容はアレダ。雑誌に資源問題を書くことに意義があるのであり、これらの検証は、やっと第１歩を踏み出したと理解するべきだろう。考えてみれば、姫も重箱の隅を突くような事をここに書き散らしており、世間様に認知されることも一切なかったわけだが、これからは、少しは皆さんに相手にしていただけるのではと期待する。（細かいことだけど、蘭印の鉄鉱石は、大戦中の日本の資源問題にはなんら関係しません。）
　ところで、上記の本を読み終わったら、第二次世界大戦の航空燃料（米独日）に関する最良の参考書

　「ガソリンの時代」熊崎　照
　　２００１年８月１６日発行　㈱オイル・リポート社

を思い出し、読みなおす。・・・あった・・・
　「トルエンをつくる」で幾ら巨大な製鉄量を誇っていても、アメリカはどうやって必要量のトルエンを入手していたんだろうと悩んでいた答えが。

ハイドロフォーミング
　ハイドロフォーミングの主な反応は、触媒の存在下、脱水素反応による芳香族炭化水素の合成である。通常触媒は酸化モリブテン・アルミナである。トルエンに適した原料は1939年になって初めて発見された。トルエンと航空ガソリンの混合材のためには主として狭いカットの原料（なるべくC・７またはC・７－８の沸点溜分）で運転する必要があった。
　第二次世界大戦前と戦中、８基のハイドロフォーミング装置が硝化級トルエンと航空ガソリン混合材をつくるため建設された。これらの装置の一つは軍のTNTに行くトルエンの半分以上を単独で製造した。トルエンの国内生産は1939年石炭からの9万4,633klであったが、1944年には78万7,355klを生産し、そのうち８１％以上の63万9,721klは石油から製造された。（P344.345.346より抜粋）

「忠魂録」より第七師団傘下並びに関連部隊の日露戦役の曹長以下の死者数を都道府県別で調べてみたのでここに書いておく。（なお「忠魂録」によれば第七師団の日露戦役による死者は将校同相当官１４７名下士官兵以下４１９１名合計４３３８名である。）

第七師団司令部
北海道　　　１
奏任待遇　　１（福岡）
将校　　　　２名
合計　　　　４名

戦死者数　　２名
戦病死者数　２名
合計　　　　４名

歩兵第十三旅団司令部
熊本（馬卒）１

戦病死者数　１

第七師団衛生隊
北海道　　　５
新潟　　　　２
神奈川　　　２
福島　　　　１
茨城　　　　１
群馬　　　　１
長野　　　　１
合計　　　１５名
将校　　　　１名
総合計　　１６名

戦死者数　　　４名
戦傷死者数　　１名
戦病死者数　１１名
合計　　　　１６名

第七師団第一野戦病院
北海道　　　４

戦傷死者数　　１名
戦病死者数　　３名
合計　　　　　４名

第七師団第二野戦病院
北海道　　　４
福島　　　　１
新潟　　　　１
長野　　　　１
神奈川　　　１
合計　　　　８

戦死者数　　　４名
戦病死者数　　４名
合計　　　　　８名

第七師団第三野戦病院
北海道　　　　２
秋田　　　　　１
岩手　　　　　１

戦病死者数　　４名
合計　　　　　４名

第七師団第四野戦病院
北海道　　　　３

戦病死者数　　３名
合計　　　　　３名

第七師団野戦電信隊
北海道　　　　３
東京　　　　　２

戦病死者数　　５名
合計　　　　　５名

第七師団第四兵站司令部
北海道　　　　１

戦病死者数　　１名
合計　　　　　１名

第七師団野戦兵器廠
北海道　　　　１

変死者数　　　１名
合計　　　　　１名

第七師団第一輜重監視隊
北海道　　　　１

戦病死者数　　１名
合計　　　　　１名

第七師団第二輜重監視隊
北海道　　　　１

戦病死者数　　１名
合計　　　　　１名

第七師団衛生予備員
北海道　　　　２
新潟　　　　　１
福岡　　　　　１

戦病死者数　　４名
合計　　　　　４名

第七師団衛生予備廠
新潟　　　　　１

戦病死者数　　１名
合計　　　　　１名

後備歩兵第二十五連隊第一大隊
北海道　　　１７
新潟　　　　　１
群馬　　　　　１
埼玉　　　　　１
福岡　　　　　１
合計　　　　２１名

戦死者数　　　７名
戦傷死者数　　４名
戦病死者数　　９名
変死者数　　　１名
合計　　　　２１名

後備歩兵第二十五連隊第二大隊
北海道　　　　６
群馬　　　　　３
茨城　　　　　１
千葉　　　　　１
東京　　　　　１
神奈川　　　　１
合計　　　　１３名

戦傷死者数　　１名
戦病死者数　１２名
合計　　　　１３名

後備歩兵第二十五連隊第三大隊
北海道　　　１２
将校　　　　　１名
総合計　　　１３名

戦死者数　　　１名
戦病死者数　１２名
合計　　　　１３名

後備歩兵第二十八連隊第一大隊
北海道　　　１８
長野　　　　　７
千葉　　　　　７
栃木　　　　　６
茨城　　　　　２
神奈川　　　　２
山梨　　　　　２
山形　　　　　１
福島　　　　　１
埼玉　　　　　１
合計　　　　４７名

戦病死者数　４７名
合計　　　　４７名

第二十五連隊補充隊
北海道　　　　２
長野　　　　　２
宮城　　　　　２
栃木　　　　　１
群馬　　　　　１
山梨　　　　　１
合計　　　　　９名
将校　　　　　１名
総合計　　　１０名

戦病死者数　　９名
事故死者数　　１名
合計　　　　１０名

第二十六連隊補充隊
北海道　　　　３
千葉　　　　　２
埼玉　　　　　１
東京　　　　　１
合計　　　　　７名

戦病死者数　　７名

第二十七連隊補充隊
埼玉　　　　　２
北海道　　　　１
宮城　　　　　１
栃木　　　　　１
千葉　　　　　１
合計　　　　　６名

戦病死者数　　６名

第二十八連隊補充隊
北海道　　　　２
東京　　　　　２
栃木　　　　　２
茨城　　　　　２
合計　　　　　８名

戦病死者数　　８名

騎兵第七連隊補充隊
長野　　　　　１

戦病死者数　　１名

工兵第七大隊補充隊
山形　　　　　１
栃木　　　　　１
合計　　　　　２名

戦病死者数　　２名

輜重兵第七大隊補充隊
北海道　　　　２
新潟　　　　　１
合計　　　　　３名

戦病死者数　　３名

清国山海關駐屯歩兵隊
岩手　　　　　１

戦病死者数　　１名

第十五師団馬廠
北海道　　　　１

戦病死者数　　１名

　去年、軽井沢に出稼ぎに行った時、小諸の古本屋で買い求めた本を思い出し、開いてみる。

　「日露戦役　御旗之光　第一師団管健兒部隊實戰記」
　　明治４０年９月２日発行　大日本奉公會編輯部

　これに歩兵第十五連隊の記述もあったので旅順攻囲戦までの損害を書き写す。

金州南山（５月２６日・２７日）
　戦死　　　将校　　　　　　　１
　　　　　　下士卒　　　　　３７
　戦傷　　　将校　　　　　　　４
　　　　　　下士卒　　　　２５０
　戦死傷合計　　　　　　　２９２

双臺溝（５月２８日）　
　戦死　　　下士卒　　　　　　１
　戦傷　　　将校　　　　　　　３
　　　　　　下士卒　　　　　４４
　戦死傷合計　　　　　　　　４８

高崎山（８月１３日・１４日・１５日）
　戦死　　　将校　　　　　　　５
　　　　　　下士卒　　　　１７７
　戦傷　　　将校・准士官　　１６
　　　　　　下士卒　　　　３７５
　戦死傷合計　　　　　　　５６１？（５６３）

第二回総攻撃　二〇三高地
　戦死　　　将校　　　　　　１５
　　　　　　下士卒　　　　１１４
　戦傷　　　将校　　　　　　２３
　　　　　　下士卒　　　　６２８
　行方不明　将校　　　　　　　１
　　　　　　下士卒　　　　１２４
（戦死傷行方不明合計）　　８８５
（残存戦闘可能兵員　将校５下士卒８６）

第三回総攻撃　白襷隊・二〇三高地・赤坂山
　戦死　　　将校　　　　　　　４
　　　　　　下士卒　　　　　６５
　戦傷　　　将校　　　　　　１７
　　　　　　下士卒　　　　３３５
　行方不明　下士卒　　　　１３２
　戦死傷行方不明合計　　　５５３

歩兵第一連隊の記述に脚気に関する興味深い記述があったので書き写す。
これは旅順攻撃前の待機期間中の事である。

　７月３０日泥河子占領後、我が連隊は各部署を定め防御工事を施し敵と対峙すること約半ヵ月、此地方飲料水は不足なかりしが燃料少き為生木を伐採し、或は民家を買収するの困難に遭遇し、又脚気下痢症患者の発生せる事夥しく、日々新患者各大隊に二十名内外旧患者五六十名を生じ、敵以外に大恐惶を来せり　

　第三軍が炊爨の為の燃料に不足していたことは、当時の写真を見れば想像がつく。それにより、やっと配給された生の肉、魚、野菜の調理を妨げ、さらに栄養を偏らせたのである。第三軍傘下の緒部隊が同じ状況に置かれているのであるから、その問題の大きさと共に書かざるを得なかった気持ちが理解できる。なお、自分が所有している本が第六版であり、当時としても多くの読者に脚気惨害の状況が日露戦争終了直後にも知らされていたのである。

　日露戦役に興味（特に陸軍）を持ち始め、あ～あ、自分も落ちるとこまで落ちていくのかという気持ちが強くなっている。ただ、今だその興味も旅順攻囲戦までで、実にコンパクトなものである。日露戦役で最も悪戦を重ねたと思われる、第一師団、第七師団と対比する為にも、歩兵第十五連隊の旅順攻囲戦終了後までの戦場別戦死傷者を書き写す。

金州南山
　戦死　　４３
　戦傷　２１０
　計　　２５３

旅順前進陣地
　戦死　　　３
　戦傷　　６９
　計　　　７２

高崎山
　戦死　１５５
　戦傷　３８８
　計　　５４３

第一回総攻撃　寺児溝西北帯（一〇八高地）
　戦死　　１５
　戦傷　　３３
　計　　　４８

第二回総攻撃　二〇三高地
　戦死傷　７４７

第二回総攻撃　松樹山堡塁
　戦死傷　　１２

第三回総攻撃
　戦死　　２６８
　戦傷　　４０４

　以後も降伏まで日時があるので戦死傷者もまだいるのではないかと思う。また、戦病についてはなにも記載がない。

日露戦役における出征以来における連隊の戦傷病死者は
　戦死　　将校　　　　４０
　　　　　下士卒　１０４３
　　　　　計　　　１０８３

　戦病死　将校　　　　　１
　　　　　下士卒　　１３４
　　　　　計　　　　１３５

　　　　　総合計　１２１８

　「歩兵第十五聯隊史」
　　昭和60年8月31日発行

　今日の読売新聞の中に次のような記述があった。

　精米によるビタミンB₁不足が最大の原因ですが、原因究明の過程における陸海軍の脚気論争は有名です。
　海軍は高木兼寛軍医総監が「食事の欠陥で起こる」とし、食事の改善で早期の制圧に成功しました。陸軍はこれを俗説として排除。時の陸軍軍医総監の森鷗外は「すべての病気は細菌によって起こる」とのドイツの見方をよりどころに東大医学部と一緒になって、細菌説に固執しました。
　　１２面　「時代の証言者　医の心　井形　昭弘」

　この内容には明らかな間違いがある。陸軍の脚気対策の失敗の元凶は森鷗外の２代前の軍医総監石黒忠悳であり、森鷗外（以後森林太郎とする）が軍医総監となったのは、日露戦役後の事であり、その時には「食事の欠陥で起こる」という事が認知されていたのである。（ただし、森林太郎はその事を公式には一切認めなかったが）陸軍の脚気対策の失敗についてことさら森林太郎に言及する事が多いが、本来は軍医総監石黒忠悳個人と東大医学部を綿密に調べる必要があるのだと思う。ただ、森林太郎の間接的にせよ受動的にせよ大きな責任があった事を否定する事は出来ない。

　「忠魂録」より第七師団第二十七連隊の日露戦役の曹長以下の死者数を都道府県別で調べてみたのでここに書いておく。（なお「忠魂録」によれば第七師団の日露戦役による死者は将校同相当官１４７名下士官兵以下４１９１名合計４３３８名である。）

第二十七連隊
北海道　２２４
新潟　　１０５
埼玉　　１０４
神奈川　１００
山梨　　　７１
群馬　　　６９
宮城　　　６０
東京　　　５７
千葉　　　４９
福島　　　３３
山形　　　１９
長野　　　１６
茨城　　　　７
栃木　　　　３
青森　　　　１
岩手　　　　１
静岡　　　　１
三重　　　　１
大阪　　　　１
岡山　　　　１
広島　　　　１
合計　　９２４名
将校　　　３５名
特務曹長　　７名
総合計　９６６名

戦死者数　　８０６名
戦傷死者数　１１９名
戦病死者数　　３８名
変死　　　　　　１名
不明　　　　　　２名
合計　　　　９６６名

　「忠魂録」より第七師団第二十六連隊の日露戦役の曹長以下の死者数を都道府県別で調べてみたのでここに書いておく。（なお「忠魂録」によれば第七師団の日露戦役による死者は将校同相当官１４７名下士官兵以下４１９１名合計４３３８名である。）

第二十六連隊
北海道　２８８
千葉　　１７１
東京　　１２０
群馬　　１１７
埼玉　　１０４
長野　　　６５
新潟　　　５０
茨城　　　４８
神奈川　　２５
山梨　　　１９
栃木　　　１２
福島　　　１０
青森　　　　７
宮城　　　　３
岩手　　　　２
山口　　　　２
秋田　　　　１
石川　　　　１
兵庫　　　　１
不明　　　　１
合計　１０４７名
将校　　　３４名
特務曹長　　６名
総合計１０８７名

戦死者数　　９３０名
戦傷死者数　１１４名
戦病死者数　　４３名
合計　　　１０８７名

　妻子から生きる上でどれほど無駄な趣味かと、痛罵される地獄のような日々を過ごしながらも、ちゃっかりハローワークの帰りに図書館に立ち寄ったりする。

　「近衛歩兵第一聯隊歴史」
　　昭和六十一年十二月十日発行
そしてこんな本がしっかり書棚にあったりする。その中に「近衛歩兵第一聯隊歴史」という、連隊副官のもとで歴代の連隊旗手が連隊長の校閲を経て毛筆で書き綴ったものが復刻されていたものがあった。その中に日清戦争以前の脚気に関する記述があるのでここに書き写す。

一　十七年八月八日近衛諸隊ノ脚気患者ヲ合シ集成中隊ヲ編成シ転地療養ヲ兼ネ野営演習トシテ習志野原ヘ出張セシメラレ爾後快癒ノ者ハ漸次新患者ト交代セシム
一　十八年七月二十日ヨリ九月七日迄近衛諸隊ノ脚気患者ヲ合シ集成中隊ヲ編成シ転地療養ヲ兼ネ野営演習トシテ習志野原ヘ出張セシメラレ爾後快癒ノ者ハ漸次新患者ト交代セシム
一　十八年十一月ヨリ一ヶ年間脚気病予防トシテ兵食ヲ麦飯米七分麦三分ニ改ム
一　十九年五月二十九日当隊患者ノ状況等視察ノ為メ思召ヲ以テ侍従歩兵少佐岡田善長侍従試補騎兵中尉廣幡忠朝ヲ差遣ハサル
一　二十一年三月一日ヨリ脚気病予防ノ為メ兵食ヲ改メテ朝食並昼食ヲ麦飯米七分麦三分夕食ヲ麺包六十匁トス
一　二十一年十月二日ヨリ兵食ヲ改テ米食ニ復ス
一　二十二年四月一日ヨリ脚気病予防ノ為メ兵食ヲ麦飯米七分麦三分ニ改ム

明治　　八年　　患者２５８７　内脚気３８８
　　　　　　　　死亡　　２８　内脚気　２１　　
明治　　九年　　患者　９４１　内脚気１５３
　　　　　　　　死亡　　１０　内脚気　　５　　脚気除役　　１２
明治　十一年　　患者２６７６　内脚気３６３
　　　　　　　　死亡　　２４　内脚気　１１　　　　
明治　十二年　　患者２４９６　内脚気２５６
　　　　　　　　死亡　　１２　内脚気　　３　　脚気除役　　　８　
明治　十三年　　患者２１７７　内脚気１６７
　　　　　　　　死亡　　１１　内脚気　　３
明治　十四年　　患者２５０１　内脚気２０９
　　　　　　　　死亡　　１３　内脚気　　６
明治　十五年　　患者２７４８　内脚気６５６
　　　　　　　　死亡　　４５　内脚気　２２　　脚気除役　　　４　
明治　十六年　　患者２４１０　内脚気８１６
　　　　　　　　死亡　　４１　内脚気　３３　　脚気除役　　１２
明治　十七年　　患者２２１４　内脚気７５１
　　　　　　　　死亡　　３３　内脚気　２５　　脚気除役　　１５
明治　十八年　　患者２０５２　内脚気３４５
　　　　　　　　死亡　　２０　内脚気　　９　　脚気除役　　２２
明治　十九年　　患者１１９４　内脚気　　９
　　　　　　　　死亡　　　９　内脚気　　０　　脚気除役　　　７
明治　二十年　　患者１３０１　内脚気　　３
　　　　　　　　死亡　　　２　内脚気　　０
明治二十一年　　患者１３０１　内脚気　　３
　　　　　　　　死亡　　　０　内脚気　　０
明治二十二年　　患者１５９９　内脚気　　１
　　　　　　　　死亡　　　５　内脚気　　０
明治二十三年　　患者２１３８　内脚気　　３
　　　　　　　　死亡　　　４　内脚気　　０
　以後脚気の記述が無くなる。

これは、日本の脚気の歴史研究の第一人者である山下政三氏の著作
「明治期における脚気の歴史」「鷗外森林太郎と脚気紛争」
にも引用されていないもので、麺包（パン）を試用した事などこれにより初めて知ったほどである。「鷗外森林太郎と脚気紛争」において陸軍の脚気対策の全容を掴んでいるかのような記述が見られるが、実際に部隊でどのような脚気対策を用い、それに対し部隊ではどのような感触を持っていたのか、それを垣間見る資料に著者は十分当たっているとは思えない。
日清戦役前、日清戦役中、日清戦役と日露戦役間、日露戦役中の部隊における脚気対策は、師団歴史や聯隊歴史等の陸軍の一次資料（防研の一次資料も）、さらには全国に散見される将兵の日記等（おそらく膨大な数があると思う）を精査しなければ、具体的な動きや考え方が浮かび上がってはこないのではなかろうか。これらを積み上げた後初めて、陸軍の脚気対策の失敗の全容も見えてくるのだと思う。

　偶々、図書館に行ったら下記の本が並んでいた。
「近衛歩兵第三聯隊史」近歩三史刊行委員会
　　昭和63年3月23日発行
　何気なく開くと、日露戦争中の記述と共に、戦没者名簿が載っていた。この名簿には戦死者の名前と共に、階級、戦死場所、戦死日、本籍が記入されている。第七師団と違い、全国から選抜編成されたという近衛師団、どういう出身地構成を持っていたのか興味を生じ調べてみた。ただし、残念な事に死因が書かれていないので第七師団と完全に対比する事ができなかった。なお「日露戦争と群馬県民」（前澤哲也著）によれば、近衛師団第三連隊の群馬県出身戦死者は11名とあるので、この資料が完全であるとは、おそらく言えない。戦場での死がそこに存在する兵に平等に降りかかる事からも、近衛師団第三連隊を構成する将兵の出身地と戦死者の出身地も比例すると思いこれを調べる。
近衛師団第三連隊の日露戦役の曹長以下の死者における都道府県別出身構成は以下のとうりである。

栃木　　２５１
長野　　１７０
茨城　　　７８
滋賀　　　３３
愛知　　　１７
島根　　　１６
東京　　　１１
新潟　　　１０
静岡　　　１０
埼玉　　　　９
岐阜　　　　８
兵庫　　　　８
秋田　　　　６
福岡　　　　４
大阪　　　　３
三重　　　　３
岡山　　　　３
宮崎　　　　３
千葉　　　　２
広島　　　　２
佐賀　　　　２
北海道　　　１
福島　　　　１
群馬　　　　１
山梨　　　　１
石川 　　 　1
福井　　　　１
京都　　　　１
愛媛　　　　１
熊本　　　　１
合計　　６５８名

将校　　　２２名
特務曹長　１０名
総合計　６９０名

　これは、かつて巣鴨プリンスに書き写したものである。いつしかそれも虚空の彼方に消えていったのであるが、今回、昨年の十一月京大の前の古本屋で入手した本の一文を付け加えて掲載したしだいである。これにより戦時中の航空潤滑油生産の大きな流れが掴まえられるのではなかろうか。

　　花王石鹸７０年史　昭和35年11月9日発行　より
　　出典は工業化学会編「最近一〇年における本邦化学工業の概観（続）」

　　　　　　戦時中の潤滑油合成状況
（実施機関名）航空研究所
（方法概要）重合脂肪酸接触分解法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）製品約50ｔ製造、日本油脂尼ヶ崎工場へ移転

（実施機関名）日本油脂
（方法概要）重合脂肪酸接触分解法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）尼ヶ崎工場完成、少量の製品を出した程度

（実施機関名）ミヨシ化学・日本発動機油
（方法概要）ヒマシ油イソブチルエステル
（品質）耐寒航空潤滑油
（実施状況概要）昭和16年、200ｔ、漸次増加　昭和19年、1,000ｔ生産

（実施機関名）ミヨシ化学
（方法概要）抹香アルコールナフタリン縮合法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）江戸川工場完成、約500ｔ製造

（実施機関名）ミヨシ化学
（方法概要）炭酸カリによる脂肪酸接触分解重合法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）江戸川工場完成、約150ｔ製造　岩国工場建設完了

（実施機関名）大日本油脂
（方法概要）飽和脂肪酸水添脱水－接触重合法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）東京工場完成、約200ｔ製造、和歌山工場完成、試運転完了、陸燃鉄西工場建設中

（実施機関名）三洋油脂
（方法概要）塩素化脂肪酸脱水素重合法
（品質）
（実施状況概要）パイロットプラントにて中止

（実施機関名）三洋油脂
（方法概要）石鹸熱分解重合法
（品質）航空潤滑油規格乙合格
（実施状況概要）愛知工場建設中

（実施機関名）陸軍燃料廠・豊年製油
（方法概要）重合大豆油接触水添法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）豊年坂出工場完成、陸燃岩国工場試運転中、空襲被害甚大にて中止

（実施機関名）三菱化成（ライオン油脂）
（方法概要）合成高級飽和アルコール、ナフタリン接触縮合法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）ライオン油脂平井工場、三菱化成黒崎工場建設中

（実施機関名）帝国潤滑油
（方法概要）ヒマシ油電気重合法
（品質）耐寒航潤増粘油、過熱気筒油
（実施状況概要）工場建設完成試運転中

（実施機関名）陸軍燃料廠
（方法概要）ヒマシ油電気重合法
（品質）耐寒航潤増粘油、過熱気筒油
（実施状況概要）パイロットプラントにて成功

（実施機関名）海軍燃料廠
（方法概要）脂肪酸カルシウム塩熱分解重合法
（品質）航空潤滑油規格甲合格
（実施状況概要）台湾高雄第五海軍燃料廠にて建設中

（実施機関名）油化学工業
（方法概要）スクアレン接触重合法
（品質）航潤乙合格　精密機械油
（実施状況概要）原料不足のため羽田工場建設中止

（実施機関名）第一海軍燃料廠
（方法概要）ラウリルアルコール接触脱水重合法
（品質）耐寒精密機械油
（実施状況概要）年産約1,000㍑、第一工業製薬および大日本油脂も実施準備中

（実施機関名）日本発動機油
（方法概要）ヒマシ油イソブチルエステル＋ブタノール
（品質）耐寒精密機械油
（実施状況概要）年産約1,000㍑

（実施機関名）小林化学
（方法概要）不飽和脂肪酸ケトン化、接触脱カーボニル
（品質）戦車モビル油
（実施状況概要）パイロットプラント成功、工場建設中

「陸軍燃料廠史」の中に
「合成潤滑油に関する研究の一齣　中森一義」技術編・満州編Ｐ１１１
　という一文がある。著者は陸軍燃料廠研究本部（後に陸軍燃料技術研究所）の第二課（基礎研究）の潤滑油班において合成潤滑油の製法の総括を行った期間があった。そしてそこに大筋の説明を書いている。これを全部書き写してもいいのだが、実は内容がサッパリ理解出来ないのである。

　合成潤滑油の製法は大きくわけるとモノマーを作り、重合する方法と、先に重合してそれを接触的に分解する方法があった。ここではオレフィンの製造、その重合法、重合油の分解法と合成潤滑油の安定剤の順で述べる。
１、 オレフィンの製造
　重合原料としてのオレフィンまたはアルコールの製造を大別すると、資源的に見て油脂とその他の炭化水素類となる、油脂は主として魚油、鯨油と蝋および植物油としての大豆、ナタネ、ヤシ、米油それにパーム油が追加された。油脂からオレフィンをとる方法は水素化法、分解法と分別法に区別される。
　水素化法によるオレフィンは高級アルコール合成がすでに行われていて、ライオン油脂、三菱化成、日本油脂が知られていた。油脂またはそのエステルをCu系の触媒で高圧水素分解してそれぞれ原料に応じたＣ数をもったC10－C20の高級アルコールとする。このアルコールは第一アルコールで、C数からいって潤滑油の長鎖性を付加する材料として好適であり、脱水してオレフィンとするかそのまま脱水縮合の材料とすることができる。脱水反応にはアルミナが使われる。
　水素化と脱水をエステルから一段で行う方法は花王石鹸で開発され、すでにパイロットの段階をすませ工業化が進行中であった。
　油脂の誘導隊を非水素化で分解すると、二重結合をもったたままカルボキシル基のところから脱CO2、脱H2Oを伴って分解して、二重結合のいくらか多いオレフィンをとることができる。ミヨシ化学では工業スケールでヤシ油脂脂肪酸を分解していた。
　油脂の不鹸化物を原料とするアルコールは貴重な重合原料であった。抹香蝋の鹸化蒸留で得られるオレイルアルコールを主とした成分はアルコール基と二重結合の位置がはなれており、環とくにナフタレン環との縮合アルキル化で高級な潤滑油にする効果的なプロセスがあり、ミヨシ化学で工業化された。サメ油中の不鹸化物にはスクワレンがある。これを分溜して還元したスクワランはC30程度の炭化水素で、これを重合する高級潤滑油の製法は工業化の企画が完了していた。
　油脂以外の原料で重合原料になったのはオレフィンでパラフィン熱分解、フィッシャー法合成石油と頁岩油があり、塩素化パラフィンがこれに加わる。生ゴム分解は３、の重合油の水素化分解と類似した工程になる。
２、 オレフィンの重縮合
　オレフィンの重合は大きくわけてルイス酸と固体酸重合にわけられる。ルイス酸として塩化アルミ主である。
　ルイス酸重合に対して固体酸重合についてもかなりの成果を上げた。固体酸といっても当時手に入るものは酸性または活性白土で、石油の灯軽油の固定床接触分解で突込んだ研究がなされていた。白土によって高級アルコールを環と脱水縮合して品質のよい潤滑油が得られることは実用化の段階になっていた。
３、 重合油の分解
　オレフィンにして精製し重合する方式と逆の方法として、不飽和物を重合してそれを分解精製する方法はかなりはやい時点で工業化の段階に入っていた。それは航研法といわれていた。鯨油からの不飽和脂肪酸を分別してそれを熱重合し、その重合物を反覆して活性白土で分解精製する方法である。潤滑油はほぼ満足なものが得られたが、設備器材の脂肪酸腐食が大きな欠点であった。
　大豆油中のジエンとトリエンは熱重合によって共役化し、モノエンを含めてディールアルダー反応で重合し、その重合油はひまし油と配合されて耐寒潤滑油として利用されていた。豊年製油では重合にさいし。活性白土またはSO2を使用して接触重合し、それをNi触媒で２段階の水素化を行うことで工業化に入っていた。陸燃では無触媒重合して、水素化分解にNi－Cu－白土の二元系を使う方式を完成し、これも工業化に入って岩国で運転中に終戦をむかえた。
４、 潤滑油の安定剤
　合成潤滑油、殊に水素化を経て合成されたものは天然系の潤滑油にくらべ外見上はむしろ清澄で遊色はなっかたが、酸化安定性に難があった。ことに酸化後の粘度上昇が大きかった。天然系の潤滑油の抽出成分は有効な防止剤として働くし、また油田の差はあるが、当時入手出来る原油とかタール系のものもその重質成分に安定剤の効果を示すものが多くあることが略わかっていた。また、種々の試みの結果チアゾール化合物に大豆リポイドを加えることで一応の成果を得たが、実用試験に入ったかどうか不明である。
　　　　（以上抜粋）

① 「日本海軍燃料史」より

　航空潤滑油には溶剤精製法と合成法の２種類の製造法がある
（１） 溶剤精製法
　昭和１０年頃より米国において急速に発達せるものにして、パラフィン基又は混合基の天然石油を原料とし、之よりパラフィン系炭化水素より優良潤滑油を溶剤を用いて物理的に抽出分離するものである。
（２） 合成法
　溶剤精製法は天然石油の保有する天与の性状及収量以上を期待し得ず。我国の如き航空鉱油を取得し得る天然資源の乏しき国土においては恵質のものを改良し、又収量を多くするため、合成法に依らなければならない。元来合成法は天然資源に乏しい独逸にて、フィッシャー法に依る合成潤滑油を製造せしより始まり、各国にても夫々種々試みられて来た。

１、 徳山工場溶剤抽出法（第三海軍燃料廠）
　第１抽出工場　試運転終了　昭和１５年１０月
　液体プロパンを用い脱瀝青（アスファルト分を除く事）及脱蝋し液体プロパン及石炭酸クレゾールを用い抽出の上真空蒸留、白土処理を行うもの
　第２抽出工場　試運転終了　昭和１７年６月
　第１抽出工場と同力量、同形式であるが、脱蝋方式をプロパン脱蝋に代わりバリゾール式脱蝋方式を採用し、作業工程は脱瀝青、抽出脱蝋の順序とす。
　真空精製装置　試運転終了　昭和１５年３月
　（他に廃航空鉱油、廃混合航空鉱油及廃カストル油処理装置の作業系統もある）

　運転成績
（１） 国内始めての１２０番航空鉱油の生産に成功した。
（２） 昭和１６年春頃より製品の出荷を開始し、緒戦の要望に応えた。
（３） 終戦迄の製品総生産量は約10,000竏に達し、大東亜戦争における海軍鉱油の推定消費量の凡そ６０％を賄った。
（４） 本装置で生産の航空鉱油には添加剤を使用しなかった。

２、 四日市工場溶剤抽出法（第二海軍燃料廠）
　第１装置（グーブロ式真空蒸留装置）
　第２装置（脱瀝青、抽出）徳山工場参照
　第３装置（脱蝋）
　第４装置（白土精製）

　運転成績
（１）昭和１８年１０月完成した。
（３） 年原油80,000竏処理し、2,000竏の航空潤滑油を生産（実数は不明）。
（４） 廃航空潤滑油も再生。

３、 四日市工場合成潤滑油製造（第二海軍燃料廠）
　本法は精汗蝋又は粗蝋を気相熱分解してモノオレフィンを作り、これを塩化アルミニウム触媒の存在下において接触重合することにより航空潤滑油を合成するもので、バリックパパン第百二燃料廠の装置に改良を加え設計し、昭和18年5月起工、19年4月完成した。　
　年粗蝋20,000竏処理し、航空潤滑油4,000竏を生産（実数は不明）。

４、 新高施設合成潤滑油製造（第六海軍燃料廠）
　南方より還送されるコプラの搾油をソーダ石鹸とし、之を分解して不飽和炭化水素化し、重合生成する。年産10,000竏を予定したが原料コプラの還送至難となり、1,000竏に縮小。
さらに原料コプラの還送が期待できなくなったので、重合装置の一部を利用して廃潤滑油の再生装置に利用した。

５、 高雄施設合成潤滑油製造（第六海軍燃料廠）
　蝋を分解して不飽和炭化水素化し之を重合精製して航空潤滑油を生産するものであったが、この装置を一部流用し、昭和19年7月に製品日産５竏の廃鉱油再生装置の建設に着手し、これを１ヶ月で完成した。これまで廃航空鉱油はすべて内地に送り、再生していたが、台湾島内の廃航空鉱油は全部再生処理出来るようになった。

６、 バリックパパン製油所（第百二燃料廠）
　航空潤滑油合成装置
　粗蝋より年5,000トンの優良潤滑油を合成する装置があったが、粘度指数が優れ航空潤滑油に匹敵するので、タラカン原油（ヤパノール）より製造したブライトストックを５％混合し、安定度を改善し、航空潤滑油として南方地区に供給した。
　　　　　　　生産量　　　　（単位1,000竏）
昭和１７年　　　　２
昭和１８年　　　６
昭和１９年　　　2.5　

　潤滑油添加剤
　航空発動機の馬力の増大に伴い潤滑油は次第に高温高圧を受ける様になり、これらの苛酷条件の下に粘度、粘度指数、安定度、炭化分、凝固点等の各性質に対する要求を一種類の油を以て同時に充たすことは困難であるから単に要求する性質を向上する添加剤が必要となった。昭和１５年より航空潤滑油の酸化防止剤と油性向上剤の研究が行われ、酸化防止剤としてはトリクレジルホスファイトとトリクレジルホスフェートの混合物は天然鉱油に対し実用された。
　

②「ミヨシ油脂株式会社史」
　　昭和４１年4月発行　　より

　ミヨシ石鹸工業末期には、耐寒潤滑油、航空潤滑油の製造を、海軍だけでなく陸軍からも発注されるようになる。ミヨシで生産したのは動植物性潤滑油だが、原料はおもにヒマシ油抹香鯨油であった。ヒマシ油による潤滑油は、ヒマシ油脂肪酸をメチルアルコールでエステル化し重合したのち、大豆油を配合して粘度を調整したものである。また抹香アルコールによる潤滑油は、アルコールを脱水してオレフィンとし白土重合分解したものである。
　昭和一七年頃には、さらにヤシ油、パーム油を原料とする潤滑油の生産が始まる。後に述べるが、この潤滑油はまず油をウムエステルし、蒸留分別して高級アルコールとし、これをオレフィンにして白土重合分解したものである。当時（一七年頃）ミヨシでは川村修二が塩化アルミを触媒とするオレフィンの重合に成功し、これによる航空潤滑油の製法も完成していた。川村はこの研究によって学位を得（一九年）、陸軍技術有功賞を授与されている。
　ミヨシ化学興業は岩国工場で年間三万トンの航空潤滑油を生産する計画を立てた。潤滑油製造にともない副産するものとして、コプラ粕六万五〇〇〇トン、石鹸一万六〇〇〇トン、切削油八〇〇〇トン、グリセリン一万五〇〇〇トン、モービル油および人造ガソリン六万トンであった。これだけの生産がスムーズにいけば原料コプラは年間二五万トン処理されるはずであった。
　岩国工場における航空潤滑油は、江戸川工場の潤滑油がヒマシ油と抹香鯨油を原料としていたのにたいし、ヤシ油、パーム油を原料とするものであり、ヤシ油については工場の建設と併行してパイロットプラントによる研究をすすめた。ヤシ油を高級アルコールに還元してから潤滑油にするのであれば、抹香アルコールの工程と同じに考えて差し支えないが、ミヨシ化学興業では、還元には高圧技術と設備が必要なので、なるべく高圧を使わず、ほかの方法を探究することに努力した。ミヨシ独自の方法は、アルカリ塩を触媒としてヤシ油脂肪酸からオレフィンをつくり、ついで塩化アルミで重合し、脱塩後、軽質分を蒸留分別しようというもので、これはたしかに野心的なプランであった。
　だがこのような大規模のプランは、日本の強大な軍事力を背景として、南方の資源が永続的に確保されることを前提としたものである。ところがその軍事力も、一九年の前半には破綻の決定的な段階を迎えていた。そのため設備と大量のヤシ油を準備したまま、岩国工場はついにその機能を停止しなければならなかった。岩国工場にかけられた期待は実を結ばなかったのである。
昭和６年頃、館山、追浜、霞ヶ浦などの海軍基地には、膨大な廃ヒマシ油が手をつけられないまま貯蔵されていた。「ミヨシ石鹸工業」の研究室ではその再生が研究された。廃ヒマシ油を硫酸処理して静置すると、汚物が沈殿して、表面にかなり透明なヒマシ油が浮いてくるのであるが、この処理でできた再生ヒマシ油では、摂氏二三五度まで温度を上げるとすぐに引火してしまうのである。海軍の納入規格は発火点二四五度以上であった。石油工業におけるトッピング（常圧蒸留）装置のようなものがあれば、引火点のひくい分解生成物を除去することは容易であったが、そうした設備をととのえてこれにとりかかることは、資金面での負担が大きすぎた。既存の設備によって完全な潤滑油の再生が試みられた。昭和８年硫酸処理ののち静置し、分離したヒマシ油部分に蒸気を吹き込んで微量のガソリンを放出し、その上でフィルターをかける方法をつきとめた。
　ミヨシ化学興業では江戸川工場において動植物性（ヒマシ油、抹香鯨油）油脂を原料とする耐寒潤滑油、航空潤滑油の製造も行った。

③ 「ライオン油脂の６０年史」
　昭和５４年１２月２０日発行　より

　航空潤滑油の開発の要望は開戦と同時に陸軍からよせられた。鉱油系潤滑油に代わる潤滑油の開発を、南方油脂資源である椰子油あるいはパーム油を利用して行なえ、という命令であった。当社はすでにそれ以前から抹香鯨油から高級アルコールを抽出して航空潤滑油を製造しようと企てていたが、成功にいたらなかった。そこであらためて椰子油の利用化をはかるため、東京大学桑田教授の指導と協力を仰いだ。
　昭和１７年、パーム油を高圧還元して得られる高級アルコールとナフタレンを、活性白土を触媒として、縮合反応させたのち分溜した。この方法で得られた潤滑油が、もっとも酸化安定性がすぐれており、その他の諸性能もおおむね良好で、しかし収率がかなり高いという特性を示した。
　この研究が比較的短時日のうちに完成した裏には、昭和１５年に資本提携した日本化成工業の技術陣の参画があった。とくに高圧処理には多大の技術的貢献を果たした。これは提携の実を示した一つであった。
　この航空潤滑油は昭和１７年末、陸軍および海軍の航空潤滑油規格に合格した。当時油脂加工工場の多くがやはり軍の要請で航空潤滑油の開発製造に動員されていたが、当社のものは試験の結果、そのどれよりも安定性においてすぐれていた。また戦前の世界の航空潤滑油の標準であったテキサコエアプレーン#120航空潤滑油にも、十分匹敵する性能を有することが示された。
　ここに当社の開発した合成航空潤滑油は軍に採用されることが決定、海軍より平井工場（東京）に生産設備を建設するよう、建設前渡金として400万円が支給された。（陸軍からも生産の要請があった。）なお、研究開始以来航空潤滑油に要した総費用は約40万円であった。
　１８年になって海軍は当社に対し、平井工場あげて機械油生産工場にするよう命令、翌１９年同工場は海軍の管理工場、皇国第2828工場に指定された。
　海軍は、航空潤滑油製造用の高圧反応塔や余熱塔および高圧・減圧・分離塔に日本製鋼所室蘭工場で製造され、不用となった戦艦用の砲身（径36cm）を提供した。砲身は室蘭より運搬され、大谷重工業で手を加えたうえ、、平井工場に設置されたが、運転開始を待たず２０年３月２０日の空襲で焼失した。その他の工事は資材不足や空襲による頻繁な中断などの悪条件と戦いながら突貫工事で進められ、縮合反応塔およびトッピング装置までは完成したが、結局、未完成で終戦を迎えた。
　このように性能的にはきわめてすぐれ、期待された航空潤滑油ではあったが、不運にも実用に供されることなく終った。

④ 「日本油脂三十年史」
　　昭和四十二年六月一日発行　より

　当社の航空機用潤滑油生産の端緒は、昭和１２年ごろまでさかのぼる。当時、東京帝国大学航空研究所において、動植物から航空機用潤滑油を製造する研究で永井雄三郎博士の手で完成し、その工業化について当社に相談があった。当社では、早速相当な金額を同研究所に寄付して試験工場をつくり、その製品を陸海軍に試験してもらったところ、非常に優秀な製品であることが証明された。
　日本には米国のように上質の石油資源がなく、ここにまったく日本独特の動植物からの潤滑油の生産がもくろまれたのである。
　この製造方法の概略は、まず動植物油脂（主として使われたのは鯨油）から硬化油をつくり、これをリスリンと脂肪酸に分解したのち、この脂肪酸のうち潤滑油に適するものだけを蒸留作用によって採取し、これに活性白土を分解剤として応用してクラッキングを行ない、まず潤滑油原料を得る。この粗製潤滑油を溶剤抽出法で活性白土と分離し、これに高圧水素添加を行なうと、航空機用潤滑油ができるのである。
　製法にみても分かるとおり、この新製品の製造は油脂工業の総合的な技術を必要とし、当社の長年の経験と技術がここに生かされることになった。試験段階におけるパイロットプラントは航空研究所につくられてあったが、これに協力すべく兵庫工場内に原料に関するパイロットプラントをつくり、その原料を航空研究所に運んで分解にかけるという形で、昭和１３年～１４年ころに試作研究が行なわれた。ここでつくられた製品は陸海軍の品質テストを受け、その結果、当時輸入品の最高級といわれたテキサコ120番と遜色のない優良品という折紙がつけられ、これは当然軍関係の注目を浴びることになった。
　航空機用潤滑油事業の将来性に着目した当社では、昭和１４年７月、この事業を担当する部門として、油化部を新たに設け、積極的な体制をととのえたのであった。
　こうして昭和１６年３月、当局との間に油化工場新設の計画がまとまり、用地は尼崎工場の敷地をあてることに決定して、同工場内に臨時建設部が設けられたのであった。第一期工事の計画は、海軍工場と陸軍工場とを同規模でつくり、合計して年間３万トンの原料消化能力を持つ工場とし、第三期工事完成の暁には、年間原料消化能力１０万トンの工場になるはずであった。昭和１６年５月、地鎮祭が行われて第一期工事は着手され、昭和１７年末までの完成を目ざして急ピッチの建設が始まったのであった。
　当初昭和１７年中に完了を予定した第一期工事は、突貫工事につぐ突貫工事のあげく、ようやく昭和１８年半ばに試運転開始の段階にこぎつけたのであった。その遅延が半年間であり、着工から約２年間で竣工の段階を迎えたことは、当時の事情と新工場の規模とを考え合わせるならば、むしろ驚くべき速さであったということがいえよう。
　潤滑油の生産状況は、昭和１８年末にはそろそろ試作品が出るようになり、１９年６月初めて完成品の出荷が行なわれたのであった。しかし、戦況の悪化は工場を空襲下にさらすことになり、ようやく本格的生産の段階を迎えながら、２０年春の出荷を最後に、以後はほとんど生産らしい生産を行なえない状態におかれたのであった。

⑤ 「北海道人造石油株式会社留萌研究所における
　　石炭液化の技術開発
　　　　－北海道人造石油株式会社小史Ⅱ－」
　　　　村田武雄　１９８５

「北海道人造石油留萌研究所の軌跡　高橋明雄」
　留萌市海のふるさと館　紀要第６号　１９９５　３　　より

　留萌工業所は天塩炭田の石炭を主資源として滝川よりは一歩進んだ方法で石油を合成する。即ち計画としては１年に３６万トンの石炭を購入し、これを直接耐圧ガス化炉に投入し、１２気圧の酸素を送入して不完全燃焼を行はしめ、低温タールを回収しその他の有機物はすべてガス化し、灰分は溶融状態でガス発生炉の底部から排出させる方式のものであった。これはドイツのルルギ法で生産粗油予定約60,000竏/年。
・ 揮発油分は滝川と同じで直ちに市販とする。
・ 揮発油より軽いガゾール部分は、滝川の分を合わせて分解や異性化を行なって、重合、水素添加を行ない高オクタン航空揮発油を仕上げる。
・ 滝川で商品化されなかった重質の油や、ガス化炉から出る低温タールや、商品に不適の蝋分や、合成油の特定部分等は適宜分解蒸留にかけ、適当部分は水素添加して良質の揮発油とする。
・ 特定溜分の分解蒸留により得られる不飽和炭化水素は重合精製して優良なる航空潤滑油を製造する。
・ その他の関連石油化学品を製造する。
予定であった。
　昭和１３年８月３１日商工省人造石油課長、海軍省軍需局職員が工場設置の条件調査を行ない、翌１４年４月４日留萌液化工場地鎮祭を行なっている。また同年６月７日研究所の起工式を行なった。１５年１０月９日には北海道人造石油留萌研究所の開所式を行ない、１６年１月同年度工事計画を発表した。研究所以外の工事に関しては、資材不足のことからのびのびになっていたが、同年度は雪どけから約１ヵ年の予定をもって本格的工事に入った。（中型試験の合成工場は作られたが工場は遂に建設されなかった）
　当初の計画では合成一貫工場をめざしていたが、方針の変更で航空潤滑油生産に主目的を置いた。航空潤滑油を作るＤ３工場、オクタン価向上材の製造をめざすＤ４工場などがあり、これらは共に中間試験工場と呼ばれていた。Ｄ３工場ではルアー・ヘミー社の技術に、種々の改善を加えていった。原料油を滝川工場より運び込み、加圧合成油を稀硫酸洗浄し、塩化アルミニウムを触媒として重合、その後に脱塩素工程を加え真空蒸留すれば潤滑油になる。
　研究所第二課においては粘度指数１１３位の航空潤滑油を製造した。昭和１８年４月３０日陸軍納めドラム缶２本を初出荷、１２月にはドラム缶５本、１９年４月には２竏を出荷した。
　中間実験室においては粘度１１５秒/２１０Ｆ指数１１３のものが試製され実用に供された。

⑥ 「日本石油百年史」より

下松製油所航空潤滑油製造装置の建設
　航空潤滑油は使用条件が巌しく、従来の精製法では生産不可能であったことから当社は昭和１３年９月２６日、下松製油所にＢＫ脱ろう装置（溶剤としてベンゼンとアセトンを使用）とフルフラール溶剤抽出装置ならびに白土コンタクトリラン（濾過）装置を組み合わせた航空潤滑油製造装置の建設を決定（ＢＫ脱ろう装置はわが国最初であり、フルフラール溶剤抽出装置は朝鮮石油に次ぎわが国２番目である。）１４年度に着工した。同装置は建設資材確保難から予定より１年以上遅れて１６年２月竣工をみた。完成時の能力は、ＢＫ脱ろう装置が４０ｋｌ/日、フルフラール溶剤抽出装置が５０ｋｌ/日、白土コンタクトリラン装置が３０ｋｌ/日であった。

⑦ 「昭和石油三十年史」
　　　昭和４９年８月２０日発行より

早山石油
　川崎製油所
　パリゾール式溶剤脱蝋装置　　１基　能力　２万6,709ｋｌ/年
　コンタクトリラン装置　　　　1基　能力　2万9,700ｋｌ/年
　デュオゾール式溶剤精製装置　1基　能力　4万9,608ｋｌ/年
（新津石油は新潟県の小製油所を統合したうえ旭石油、早山石油と合同して昭和１７年８月に昭和石油を発足させた。）

⑧ 「日本油脂三十年史」
　　昭和四十二年六月一日発行　より

　当社の航空機用潤滑油生産の端緒は、昭和１２年ごろまでさかのぼる。当時、東京帝国大学航空研究所において、動植物から航空機用潤滑油を製造する研究で永井雄三郎博士の手で完成し、その工業化について当社に相談があった。当社では、早速相当な金額を同研究所に寄付して試験工場をつくり、その製品を陸海軍に試験してもらったところ、非常に優秀な製品であることが証明された。
　日本には米国のように上質の石油資源がなく、ここにまったく日本独特の動植物からの潤滑油の生産がもくろまれたのである。
　この製造方法の概略は、まず動植物油脂（主として使われたのは鯨油）から硬化油をつくり、これをリスリンと脂肪酸に分解したのち、この脂肪酸のうち潤滑油に適するものだけを蒸留作用によって採取し、これに活性白土を分解剤として応用してクラッキングを行ない、まず潤滑油原料を得る。この粗製潤滑油を溶剤抽出法で活性白土と分離し、これに高圧水素添加を行なうと、航空機用潤滑油ができるのである。
　製法にみても分かるとおり、この新製品の製造は油脂工業の総合的な技術を必要とし、当社の長年の経験と技術がここに生かされることになった。試験段階におけるパイロットプラントは航空研究所につくられてあったが、これに協力すべく兵庫工場内に原料に関するパイロットプラントをつくり、その原料を航空研究所に運んで分解にかけるという形で、昭和１３年～１４年ころに試作研究が行なわれた。ここでつくられた製品は陸海軍の品質テストを受け、その結果、当時輸入品の最高級といわれたテキサコ120番と遜色のない優良品という折紙がつけられ、これは当然軍関係の注目を浴びることになった。
　航空機用潤滑油事業の将来性に着目した当社では、昭和１４年７月、この事業を担当する部門として、油化部を新たに設け、積極的な体制をととのえたのであった。
　こうして昭和１６年３月、当局との間に油化工場新設の計画がまとまり、用地は尼崎工場の敷地をあてることに決定して、同工場内に臨時建設部が設けられたのであった。第一期工事の計画は、海軍工場と陸軍工場とを同規模でつくり、合計して年間３万トンの原料消化能力を持つ工場とし、第三期工事完成の暁には、年間原料消化能力１０万トンの工場になるはずであった。昭和１６年５月、地鎮祭が行われて第一期工事は着手され、昭和１７年末までの完成を目ざして急ピッチの建設が始まったのであった。
　当初昭和１７年中に完了を予定した第一期工事は、突貫工事につぐ突貫工事のあげく、ようやく昭和１８年半ばに試運転開始の段階にこぎつけたのであった。その遅延が半年間であり、着工から約２年間で竣工の段階を迎えたことは、当時の事情と新工場の規模とを考え合わせるならば、むしろ驚くべき速さであったということがいえよう。
　潤滑油の生産状況は、昭和１８年末にはそろそろ試作品が出るようになり、１９年６月初めて完成品の出荷が行なわれたのであった。しかし、戦況の悪化は工場を空襲下にさらすことになり、ようやく本格的生産の段階を迎えながら、２０年春の出荷を最後に、以後はほとんど生産らしい生産を行なえない状態におかれたのであった。

⑨ 「宇部興産創業百年史」平成１０年６月発行より

　宇部油化工業は、昭和１８年になってタール蒸留設備、油洗浄設備と自家発電所、それに当局から新たに指示を受けた潤滑油設備とルルギ式乾留炉１基を完成させた。
　終戦の日までに航空機用ガソリンは皆無、自動車用ガソリン７，０００ｋｌ、高級潤滑油１万ドラム、副生硫安６，０００トンを生産したにすぎなかったとみられる。
（高級潤滑油が航空潤滑油に該当するのかは今のところ私には分かりません。）

⑩ 「五十年史」　日本鉱業株式会社
　昭和３２年１０月３１日発行より

　船川製油所は、減圧蒸留装置のほか、石油２次製品たる潤滑油製造装置をも併有しなければ完全な形態とはいえないので、船川においても同装置設置の研究を進めていた。
　当時、潤滑油は、航空機の急速な進歩に伴い、航空燃料とならんでますます高性能を要求されるに至ったので、当社は、これに応えるべく大船第１海軍燃料廠に技術者を派遣し、合成潤滑油製造の研究に当らせた。これとともに、昭和１８年４月、日産化学工業株式会社の吸収合併により当社の一翼となった化学部門の参加を得て、旧日産化学王子研究所において、雄物川原油からの航空潤滑油製造について研究を行った。しかし、同装置の実現は、戦局の苛烈化のため、終戦後のこととなった。

⑪ 「陸軍燃料廠史」から、

１、 岩国溶剤抽出装置（陸軍燃料廠第一製造所）
甲九号の一　バッジャー式真空蒸留装置　　能力480kl/d
甲九号の二　デュオソール式溶剤抽出装置　能力320kl/d
甲九号の三　バリゾール式脱蝋装置　　　　能力240kl/d
甲九号の四　コンタクト再蒸留装置　　　　能力160kl/d
（甲三号　水素添加分解装置も利用可能）
昭和19年7月の処理概要を見ると、ロデッサ原油（重質）8,000klから航空潤滑油360klが取得できるとある。

２、 岩国合成潤滑油製造装置（陸軍燃料廠第一製造所）
　　甲五十三号の一　パラフィン熱分解装置　　能力150kl/d
　　甲五十三号の二　オレフィン重合装置　　　能力100kl/d
　　甲五十三号の三　コンタクト再蒸留装置　　能力 64kl/d　未完成

　全ての装置が完成し、材料等が満たされれば1年間に抜頭原油（軽質分を除いた原油）120,000klとパラフィンワックス30,000tから航空潤滑油15,000kl取得可能。

３、 錦西合成潤滑油製造装置（四平陸軍燃料廠錦西製造所）
大豆油硬化油の水素添加によるα‐モノオレフィン製造。α‐モノオレフィンの塩化アルミニウム重合及びコンタクトリランによる航空潤滑油製造。
丙１５１号　高圧水添工場、硬化油の溶融工場、高圧縮空気工場と計器室
丙１５２号　粗蒸留工場、減圧白土接触再蒸留装置
丙１５３号　重合工場、成品タンク群とポンプ室
終戦時９０％完成

⑫ 東亜燃料工業の社史
　「東燃三十年史〈上巻〉」
　　昭和４６年６月３０日発行　より

　清水工場溶剤抽出装置
　清水工場では高級潤滑油、航空潤滑油の製造を行うことになったので、その事業計画を昭和16年７月に商工大臣に提出し、同年10月石油業法により許可を得た。
　真空蒸留装置　　　　　　　320kl/d　昭和19．11運転開始　
　デュオソール溶剤精製装置　160kl/d　未着工　
　アセトン・ベンゾール溶剤脱蝋装置　80kl/d　終戦前未稼動
　コンタクト・リラン装置　80kl/d　昭和18．12本運転開始
　年間予定生産量は5,000 klだった。
　また、和歌山工場から得られるパラフィンを原料とするパラフィン分解重合装置（120kl/d　昭和18．5建設許可）、第２真空蒸留装置（400kl/d　昭和19．1建設許可）、第２コンタクト・リラン装置（160kl/d　昭和19．1建設許可）の建設が計画されたが、いずれも未着工に終わった。さらに昭和19年、和歌山工場で完成間近に迫った９６式水添諸装置を利用してゴム水添を行い、航空揮発油、航空潤滑油を製造する計画が生まれた。揮発油も、潤滑油も、軽油に生ゴム20％を溶解したゴム溶解油を９６式水添の反応筒の送り、ニッケル触媒を加えて、水素水添することによって製造する計画であった。潤滑油の場合は水添油を重合釜の張り込み、塩酸アルミニウム触媒を加えて重合させ、さらにろ過した後、真空蒸留装置にかけて重質、軽質の潤滑油に分溜することになっていた。しかし、水添装置の不備から生産はならなかった。計画では航空潤滑油を年間6,000kl生産することになっていた。

　⑬丸善石油の社史
　「３５年のあゆみ」
　　昭和４４年１１月発行　より
　
　下津製油所溶剤抽出装置
　デュオソール溶剤精製装置　1,000バーレル/d　昭和16．9完成
　バリゾール式溶剤脱蝋装置　300バーレル/d　昭和15．9完成　
　白土接触再蒸留装置　　　　500バーレル/d　昭和15．10完成　
　デュオソール溶剤精製装置はわが国初の建設であり、特許および装置の主要部分は米国から輸入し、資材については、当局からの特別配給を受けたので、工事は順調に進捗した。かくして、当社は、航空潤滑油や艦船用タービン油の生産に全力を集中した。

　「油屋物語　松村石油五十年史」
　　昭和三三年三月二〇日発行　松村石油株式会社より
　昭和一五年九月、タルサ（米国オクラホマ州）世界石油会議が開かれた。先ず入手したいと考えたのはデュオソール装置であった。これはいわゆるデュオソール法即ち特定の溶剤を用いて潤滑油を精製する装置であって、これによって精製すると、粘土指数のよい潤滑油が作られる。普通は、アスファルト成分、芳香族成分、及びナフテン成分の溶剤として、フェノールとクレゾールの混合物が用いられ、パラフィン系成分の溶剤としてプロパンが用いられる。この装置を購入したのは、危機一髪という所であった。やっと最後の便船に積み込んで日本へ送り、一六年の九月下津製油所に備え付けた。
　それから次に入手したいと考えたのは、航空潤滑油として効率のよいコットン・ヴァレー原油であった。これはポッター商会から購入することができた。思い切って一〇万ｋｌの購入契約をした。実際どれほど日本に渡るかわからないと思ったからである。これは予想した如く、全部は来なかったけれども、戦争直前に多量に入荷し、これを用いて航空潤滑油を作った。終戦後まで原油タンクにはたくさん残っていたほどであった。
　昭和一四年から一五年にかけて新設された生産設備の主なものろして廃油再生の鶴見油脂があった。航空潤滑油は、原油から作ると二％ほどしかとれない。それも原油が豊富に入手できる時には、この原油から少しずつでも沢山作ることができる。しかし、石油事情が悪化して来た今となっては、既に原油だけに頼っているわけには行かなくなってしまった。何とかして非常手段を考え出さねばならぬ。そこで思いついたのが、一度航空機に使って廃油となった潤滑油から再生することであった。これは大成功であった。原油からだと二％しかとれない航空潤滑油が、この廃油から再生すると五〇％もとれるのである。

⑭「味の素」の社史
　「味をたがやす－味の素八十年史－」
　　平成２年７月１４日発行　より

　軍需産業に関連するものに、いま一つ日本特殊油製造株式会社がある。これは電解工場（川崎、食塩を電気分解する。元々は大豆を塩酸で分解し味の素を製造する。）の副産物の塩素を利用して航空機用の潤滑油を生産する計画で昭和１７年９月に設立されたものである。当時、すでに航空機の潤滑油の輸入は途絶していた。そこで、日本石油との共同出資で資本金５００万円の同社を設立したわけである。日本石油から供給されるパラフィンに塩素を作用させて高級潤滑油を製造、軍に納めるという計画である。工場は電解工場に隣接して建てられ１９年８月から操業が開始された。しかし、これも資材や原料不足で少量が生産されたにとどまった。

⑮「三菱化成社史」三菱化成工業株式会社
　　昭和５６年６月１日発行　　より

　昭和１９年、当社は陸軍から植物油を原料とする航空機用潤滑油製造の要請を受けた。植物油に水素およびナフタリンを添加することによって潤滑油の生産は可能であるが、航空機に使用される高級潤滑油の製造にはさらに高度な技術が要求されるため、かねてからライオンと共同研究を進めていたもので、翌年４月完成を目標に１９年夏から建設工事を開始した.しかし、工事中途で終戦を迎えたため、潤滑油計画は打ち切られた。

補足・潤滑油添加剤マイクロンについて
　近時航空発動機の急速なる進歩に伴い、之に使用せらるる潤滑油は、高温高圧の状況に於いて強靭なる油膜を有することが要求され、従来の一般的潤滑油では之に応ずることが出来なくなった。之が為め米国に於ける多くの石油会社は此處数年間此の目的を達成するため、研究の結果、潤滑油への添加剤（Addition Agent）を発明した。此の添加剤を極少量混合すると其の鉱油本来の性状を失うことなく更に次記の如き利点を生ずる。
（ⅰ）油膜の強さを約３－４倍増大する。
（ⅱ）摩擦係数の減少により滑動部分の磨耗が減少し得られる（或る機械では測定した結果摩擦係数が３０％減少した）。
（ⅲ）運転中の滑油温度が低下する。
（ⅳ）高温度に於て高圧に耐え得る。
（ⅴ）スラッジを溶解する性質を有するから発動機内にスラッジが溜まらない。
　以上の如き添加剤を混入せる潤滑油をライト航空機会社では，サイクロンＧ型発動機の指定潤滑油として選定せられ、Texaco Airplane Oil 120 F,　Gargoyle Aero Mobile I.A.A
.-７１．等は此の類に属する。
　「航空発動機の整備と運転法」畠山義三郎　加藤健次
　　昭和１５年１１月２０日発行　工業図書株式会社　より