昭和１４年９月第２次世界大戦開戦後、アジアからの物資輸送の道を断たれたドイツはドイツ運送会社ハマハー代表の申し入れにより昭和１５年当初より約１年半満鉄のシベリア鉄道経由欧亜連絡輸送を復活実施させた。ドイツ運送会社よりの大連・北朝鮮方面から満州里経由連絡輸送申し出に満鉄が応じたものである。ベルン協約（大正年間にドイツ・フランス・ソ連諸国及び旧北満鉄道と東側鉄道省、朝鮮鉄道、満鉄等間に合意締結された）上は「満・鮮」管内で運送を引き受けたソ連鉄道への直接連絡運輸が可能の建前であったが、当時のソ連はドイツと不可侵条約を結んでいたものの、「満州国」未承認の問題がからみ、かつソ連鉄道満州里駅側の不慣れなどを理由に直通連絡運送を拒絶したため、満鉄はドイツ向け貨物を満州里駅まで送り、ドイツ運送会社駐在員の手により託送替えを実施する方法によった。ソ連貨車への人力による積み替えの非能率打開のため、大連埠頭設備の大型ガントリークレーンを急ぎ解体輸送して満州里駅に据え付け、積み替え作業の効率化をも図ったが、その後１６年６月独ソ戦勃発により、この連絡輸送も廃止となった。
これらの輸送により日本側から送られた貨物の内容は分かるのだが、ドイツ側から送られた工業製品特に機械類について書かれた記述はほとんど見ることがない。今回、兵器生産とはまったく関係がないが、その一端を垣間見る資料からこれを書き写す。

中国での落花生（ピーナッツ）生産は盛んで、大正年間より三菱商事青島支店扱いで欧米向け輸出が盛んに行われていた。「日支事変」以後輸出リンク制の実施により（海外貿易決済の為）、さらには「中支」・「南支」（落花生の産地である）を支配下に置くことにより落花生の取扱高は著しく増進した。昭和１５年５月、落花生取引をさらに効率化するため、青島支店は油坊（粗油の精製工場）構内に搾油工場を新設することになった。独国三菱商事に依頼してクルップ社製エキスペラー（連続搾油機）４台を発注、独ソ開戦前にシベリア経由で無事到着し、よく１６年９月最新鋭搾油工場が完成した。新鋭機の効果は絶大で、高能率のため、採算は非常によく、他社からの委託加工も引き受けた。

これにより生産された「落花生油」もまた満州で生産された「大豆油」と共に柳船でドイツに送られたと思われる。
昭和１５年　三菱商事青島支店落花生取扱高
欧米輸出分
落花生油　６，３２８トン　２４７万９千円
落花生実　３，５５７トン　８４万５千円

参考まで
１９４１～１９４２　ドイツ向け柳船還送量
油脂（大豆油、鯨油etc）油脂用種実（大豆）　３０，０９６トン

引用文献
「忘れえぬ満鉄」
昭和６３年７月２５日発行　世界文化社
「三菱商事社史　上卷」
昭和６１年発行
「ＡＸＩＳ　ＢＬＯＣＫＡＤＥ　ＲＵＮＮＥＲＳ　ＯＦ　ＷＯＲＬＤ　ＷＡＲ　Ⅱ」
ＭＡＲＴＩＮ　ＢＲＩＣＥ　　　Ｎａｖｅｌ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｐｒｅｓｓ

戦中、伊八号潜水艦がドイツから持ち帰った物の中に、
「アテブリン錠　　３，４９０，０００錠」
がある。これは、マラリアの予防・治療薬で、昔日記にも書いたのだが日本でも作られていたが、絶対量が不足していた為、送ってもらった。
蘭印を占領する事により、キニーネを大量に供給出来る様になったが、キニーネの効かないマラリヤや、予防効果の差によりアテブリン錠も絶対に必要だったのである。
昔書いた以外にもアテブリンの国内生産について書いた物があったので書き写す。

医薬品では、マラリア特効薬のアテブリンの新規企業化を行なっている。これは太平洋戦争の勃発により南方での軍事作戦上マラリア特効薬が不可欠となってき たためである。それまでドイツから輸入していたが独ソ開戦により輸入が途絶していたため、陸軍の要請により原料ジエチルアミノエタノールおよびアテブリン 年産２トン製造のため設備転用工事に着手、昭和１８年からこれを原体とする“アクリナミン錠”の生産を開始した。続いて１９年には陸軍から５トン、海軍か ら２トンの増産要請を受けて原料のジエチルアミノエタノールの増産工事を含めて工事に着手したが、資材不足のため工事半ばで終戦を迎えた。

「三井東圧化学社史」三井東圧化学株式会社
平成６年３月２９日発行
「伊号潜水艦訪欧記」
２００６年３月１５日発行　光人社

ヂーゼル機器株式会社はドイツのロバート・ボッシュ社のヂーゼル用燃料噴射ポンプをライセンス生産するために作られた。東京自動車工業㈱と三菱重工業㈱の合弁の元、昭和１４年７月設立された。計画は
第１期計画／制作権支払い、資材費、土地、建物、付帯設備、国産機器（計４１台）および輸入機器（計１２台）
第２期計画／建物、付帯設備、国産機器（計９１台）および輸入機器（計５７台）
起工および竣工
第１期計画　昭和１４年７月起工、１５年３月竣工
第２期計画　昭和１５年２月機械・設備完了、同年６月作業開始
だった。
工場は埼玉県比企郡松山町に立地され、建物は昭和１５年１０月にはほぼ完成した。しかし計画は遅れていた。とりわけ影響の大きかったのは、ドイツから輸入 を予定した工作機械が届かなかったことであった。この輸入機械は、燃料噴射ポンプの生産には不可欠だったからである。たとえば、ノズルの噴孔をあけるドリ ルや、ノズル・プランジャをラッピングするラッピングマシン等はどうしても必要なものだった。もちろん、わが国でもこれらの工作機械を全く調達できないわ けではなかったが、ロバート・ボッシュ社の製品と同じものをつくるには輸入機械が必要であった。さらには、製品をテストするロバート・ボッシュ社製のテス ターも必要であった。
昭和１６年６月２２日ドイツ軍がソビエトに進入し、シベリア経由での工作機械の輸入は絶望視されるに至った。ここにおいて同社は輸入工作機械中心の生産を断念し、断固国産機械をもって生産するとの決定を下した。
そして、国産機械を持って昭和１７年１月に燃料噴射ポンプを２０台生産、相模造兵廠に納入した。昭和１７年になり、ドイツから輸入機械がぼつぼつと入りは じめた。シベリア経由での輸送が断たれた状況では海路に頼むほかなかった。その海路も輸送船では危険が多いため、潜水艦で送ってもらったものである。それ でも、輸入機械の数は、１７年４月現在で２０台余りにすぎなかった。シューラー社製の特殊旋盤、カール・ユング社製の研磨盤などで、そのほかにはロバー ト・ボッシュ社製のノズル用試験装置も含まれていた。また、１８年夏にはドイツから潜水艦でホマーグ精密中刳盤が、その他の研磨盤などとともに到着した。
なお、当初、ロバート・ボッシュ社の指示は２回にわたって行われ、第１回指示では７２台、第２回指示では４９台の計１２１台が輸入工作機械で、これに国産工作機械１９０台を加えた３１１台が、ボッシュ社指示による工作機械の購入予定台数であった。
生産量は
昭和１７．５～１７．１０
燃料噴射ポンプ　４２７
昭和１７．１１～１８．４
燃料噴射ポンプ　１，５３６
昭和１８．５～１８．１０
燃料噴射ポンプ　１，９５１　ノズル　１１，３１５
昭和１８．１１～１９．４
燃料噴射ポンプ　２，３２４　ノズル　６，１８７
昭和１９．５～１９．１０
燃料噴射ポンプ　２，６５５　ノズル　４，８９３
昭和１９．１１～２０．４
燃料噴射ポンプ　２，４９１　ノズル　５，７４２
昭和２０．５～２０．１０
燃料噴射ポンプ　１，３７３　ノズル　４，４５１

引用文献
「ヂーゼル機器４０年史」　ヂーゼル機器株式会社
昭和５６年７月１７日発行

これらの燃料噴射ポンプは車両用の物である。輸送したのは潜水艦とあるが間違いなく「柳船」である。

柳船が実際何を運んでいたのか、特に機械類の実態はほとんど分からない。昔、工業用ミシンを運んでいた資料は見つけたのだが、兵器、素材を除けばドイツ圏内（おそらくスイスなどの中立国も含む）から運ばれた工業設備、精密機械など具体的な記録が無い。

満州合成燃料は昭和１２年８月６日、満州国政府３４％、三井鉱山、三井物産、三井合名の３社合計３４％、満州炭鉱、満州石油各６％の出資比率で設立された会社である。
三井鉱山が三池でフィッシャー法人造石油の工場に着手するのをみて、満州国の要請で始まったものである。その事業計画としては、さしあたり人造石油１０万klを目標とし、
第 １期年産４万klの工場を錦州市で昭和１３年５月起工した。主要機械装置は、合成炉を除き大部分を経験の深いドイツに発注した。ところが、昭和１４年９月 に第２次大戦が勃発し、ハンブルク港が英仏海軍に封鎖されたため、同港から積み出せなくなった。ドイツ側はシベリア経由に切り替えたが、昭和１６年６月に は独ソ間で戦端が開かれ、このルートも途絶し、約２０％の機械類が積み残された。同社ではやむなく、これらを日満のメーカーに切り替え発注し、このため、 工場の完成はさらに遠のくかにみえた。ところが数隻のドイツ船が英米の厳重な警戒網を突破して海路を迂回し、昭和１７年１１月から翌年７月にかけて日本に 到着、残りの発注品ほとんどの引渡しを果たした。しかし、資材不足のため工事は大幅に遅れ、一応設備が完成した昭和１９年４月にはすでにコバルト触媒が不 足し、また、これを三井化学合成工場から輸送することが困難となっていた。さらに原料炭の品質が三池炭と異なることから採用したディディエ式ガス発生炉の 運転が順調に進まなかったことも加わって、設備の故障、手直しが相次ぎ、結局終戦まで生産は軌道に乗らなかった。

引用文献
「男たちの世紀―三井鉱山の百年」
平成二年五月発行　三井鉱山株式会社

「三井東圧化学社史」
平成６年３月２９日発行　三井東圧化学株式会社

限られたリソースの中で航空燃料生産には不向きなフィッシャー法を採用したことが、日本の人造石油政策失敗の一因だと思われます。また、コバルト触媒不足 のため、日本ではほとんど採れないコバルト生産のため、商業レベルでは生産出来ない微量の含有量の鉱石を採掘、製錬することにより一部金属鉱山会社に多大 の負担をもかけています。さらにはあまり語られることはないのですが、もうひとつ「Me１６３」そして「秋水」の誕生が昭和１９年から２０年の日本の化学 工業の生産体制をズタズタにした事はよく知られていません。秋水の燃料、過酸化水素等生産のためどれだけの現用設備が転用され、新規着工したのかそれはそ れは恐ろしいものがあります。それでなくても、あらゆる悪条件のなかで生産量を落としていた化学製品の生産をさらに縮小させた使えない「秋水」、日本に とって厄病神以外のなにものでもない存在でした。

アジア歴史資料センターの

「旅順攻城戦間　第三軍圑隊別死傷統計表」
（自分で捜してください）
を見ると

第一師団
戦死　　　准士官以上　　　１１５
下士官以下　　２６５６
傷者　　　准士官以上　　　３２１
下士官以下　　７３８４
生死不明　下士官以下　　　１３５
合計　　　准士官以上　　　４３６
下士官以下　１０１７５

第七師団
戦死　　　准士官以上　　　　８４
下士官以下　　１９２９
傷者　　　准士官以上　　　１８３
下士官以下　　４８５３
生死不明　下士官以下　　　　９４
合計　　　准士官以上　　　２６７
下士官以下　　６８７６

第九師団
戦死　　　准士官以上　　　１４８
下士官以下　　４４９８
傷者　　　准士官以上　　　３７９
下士官以下　１２２９３
合計　　　准士官以上　　　５２７
下士官以下　１６７９１

第十一師団
戦死　　　准士官以上　　　１３６
下士官以下　　３８９２
傷者　　　准士官以上　　　３７０
下士官以下　１０４３５
生死不明　下士官以下　　　　　２
合計　　　准士官以上　　　５０６
下士官以下　１４３２９

後備歩兵第一旅団
戦死　　　准士官以上　　　　５３
下士官以下　　１３６７
傷者　　　准士官以上　　　１５０
下士官以下　　５０５６
生死不明　下士官以下　　　１００
合計　　　准士官以上　　　２０３
下士官以下　　６５２３

後備歩兵第四旅団
戦死　　　准士官以上　　　　３８
下士官以下　　　７５２
傷者　　　准士官以上　　　　６８
下士官以下　　１９２９
合計　　　准士官以上　　　１０６
下士官以下　　２６８１

の損害を受けていて、やたら被害者意識の強い北海道民でも何も言えなくなる。
第九師団と第十一師団はどんな戦いをしていたのかと調べようと、今日も図書館を彷徨っていたところ（今日もなぜか家に放置されていた）こんな本を見つけた。

「愛媛県史　近代上」愛媛県
昭和六十一年三月三十一日発行

愛媛県には第十一師団歩兵第二十二連隊が置かれ、日露戦争に出征した。上記の本より旅順攻囲戦中の損害を書き写す。

剣山付近（明治３７年７月２日～）
戦死傷者　　　２１
大白山付近（明治３７年７月２０日～）
戦死傷者　　４１５
大狐山付近（明治３７年８月７日～）
戦死傷者　　１７８
旅順第一次攻撃（明治３７年８月２１日～）
戦死傷者　１３４８
（残存兵員　将校以下６６７）
旅順第二次攻撃（明治３７年９月２日～）
戦死傷者　　５３９
旅順第三次攻撃（明治３７年１１月２６日～）
戦死傷者　１７５２

北海道人は字も読めないと思っているのか、道立図書館の県史の所蔵が少ない。（おそらく都府県から寄贈を受ける）どうか、北海道人にも字が読めるので、贈ってください。

戦時中の鉱産資源について書き出せば、石炭も書きたい、鉄鉱石も書きたい、金も書きたいと止まらなくなるので、今回は航空機用の積層合板について書き写す。これは昔書いた木製合板プロペラに繋がる。なお、機体の木製化については接着剤がらみの記述は非常に少ない。

「宇部興産創業百年史」宇部興産株式会社
平成１０年６月発行

昭和１８年８月には、宇部窒素工場が合成樹脂部を設け、陸軍航空本部の指令を受けてクレゾール樹脂の工業化に乗り出す。これは、タールからクレゾールを有 効利用して高性能の接着剤を生産し、木材の積層板を計画していたところに指令が出たもので、筒中セルロイド㈱（現・筒中プラスチック工業）と技術提携に よって具体化させた。積層板の寸法は厚さ３mm、幅１m、長さ２m、用途は練習機「赤とんぼ」材料に使うジュラルミンの補強材であった。昭和２０年７月２９ 日操業を始めたばかりのこの工場は爆撃により壊滅する。

原料のクレゾールは宇部石炭を低温乾留して得られたものである。ところでジュラルミンの補強材ってどうゆう意味だ？

質問しても答えがでないので図書館へ行く。
アジア歴史資料センターの

極秘　明治三十七八海戦史
第五部　施設
第二編　海軍艦政本部
第二章　石炭及ビ燃料

を読むとカーヂフ炭の凄さがよく分かるのだが、練炭の良さがいまいち分からない。図書館で見た

「全國煉炭工業大鑑」
昭和１１年８月１０日発行　日本煉炭新聞社
にも、印度支那と朝鮮の無煙炭については書いてあるが、欧米の無煙炭については何も書いていないので想像のしようがない。

さて、最近誰も読んではいないようだが、南方の鉱産資源について書いている。大体の企業資料には目を通しているのだが、三井系列の動きがよく分からなかった。三井系列の個々の鉱山史は沢山出版されているのだが、全体像が見えていなかった。

「三井事業史　本編第三巻　中　下」三井文庫
１９９４年３月１５日発行（中）２００１年３月３１日発行（下）

がある事を知り、眺める。ふ、ふ、ふ、宝の山だった。

戦前より世界有数の鉛、亜鉛鉱山（銅、銀、ニッケル、コバルトも採れる）だったビルマのボードウィン鉱山、日本占領後は三菱鉱業、日本鉱業、三井鉱山の３社で取り合いになったが三井鉱山（一部日本鉱業）が受託した。開発は順調に進んだが制空権も制海権も無かったのでなんら戦力化しえなかった。

１９４３年４月　発電所復旧、選鉱所運転
翌々日爆撃操業停止
１９４３年５月　操業開始、爆撃
１９４３年７月、９月　選鉱所、機械工場、機関車庫爆撃
１１月　離山
１２月　操業試行
１９４４年１１月　放棄
1943、4～1944、11　選鉱処理十数万㌧　鉛、亜鉛精鉱1万数千トン
との記録がある。一部の鉱石が日本に還送されたという輸送船の記録をどこかで見た様な気がする。

「日本戦争経済の崩壊」アメリカ合衆国戦略爆撃調査団　正木千冬訳
　　日本評論社

　日本の戦時経済を語るにあたってバイブル的存在である上記の書、実はそこに書かれた数字に姫は絶対的信頼を置いていない。戦後書かれた企業社史などを読み重ねると、その数字の違いに気づく。戦後の混乱期に例え絶対的権力を持っていた占領軍といえども正確な数字を拾うのには無理があったのだと思う。
　姫が戦時中の資源問題を考えるときには企業社史と共に、戦時中の資源の解説書に目を通す。ただ、戦時中のそれらの本を鵜呑みにしてしまうと、それらの本には「バラ色の夢」が埋まっており、それを信じでもしたなら、日本が戦争に勝ってしまうのである。

　東印度諸島（旧蘭印）
　東印度諸島には殆んど鉄鉱の分布が行き渡って居り、一般に西部は接触鉱床、東部は残留鉱床である。重要な鉄鉱はスマトラ南部のランポン州の諸鉱山（２０００万㌧）、北ボルネオのスルヴァンジ（２０００万㌧）、セレベスの中央湖水地方（３３，０００万㌧）セブリ島３億㌧、ジャバの南海岸（３５００万㌧）ラウト島附近のセブリ島（１７，０００万㌧）それにセレベス中部のマリリ附近（２００万㌧）であるが、品位は一般に低く、総埋蔵量１６億㌧と称されるうちに約８割内外が製鉄技術に困難な残留鉱床の鉄鉱であり、フイリピンスリガオのラテライトと同様な蛇紋岩から導かれたラテライトがある。従来蘭印の主要な鉄鉱は第一次世界大戦後屡英、米、蘭の資本により開発されようとしながら今日まで放置されて来たものである。
　「支那の鐡・石炭と東亜」手塚正夫
　昭和１８年２月２０日発行　朱雀書林　　より

　日本占領下の蘭印からの日本への鉄鉱石移入の数字を見たことがない。現実的には諸般の事情によりその開発する必要性すら認められない。
　さあ、ハローワークに行こう。

　なんとなく日を過ごしているうちに就職先が無い事に気づき愕然としている今日この頃です。妻子にも見放され、今日二人はショッピングに出かけました。さて、昔「大日本帝国とタングステン」などを書き散らしながら、挫折したのですが、今日は野放し状態なので続きを写経いたします。

　認められる事は少ないが、その資源で日本の戦時体制に大きく寄与した旧植民地朝鮮、タングステンは日本本土より多く産出した。その産出鉱山の全容はよく分からないが、重要な鉱山の概要は下記の通りである。

①箕州（きしゅう）鉱山　朝鮮黄海道谷山郡伊寧面
　この鉱山は金、銀、重石を産出したが重石を主体とし、戦前日本支配下では最大のタングステン鉱山だった。昭和９年頃から日本鉱業が採掘を始め、昭和９年上期から２０年上期の採掘鉱量は９，５５６トン、品位WO₃69.1％で最大生産時たる昭和18年には年間１９３１トンの生産を見た。

②大楡洞（たいゆどう）鉱山　朝鮮平安北道昌城郡東倉面
この鉱山は金、銀、銅、鉛、重石、水鉛、黒鉛を産出したが主体は金、銀だった。昭和
１１年より日本鉱業が買収、稼行を始めた。昭和２０年６月までの採掘量は品位WO₃62.4％５８７トンだった。

③雲山（うんざん）鉱山　朝鮮平安北道雲山郡北鎮邑
　この鉱山は金、銀を主体としたものだったが蛍石、黒鉛、硫化鉄まども産出する。昭和１４年日本鉱業が買収、稼行を始めた。昭和２０年６月までの採掘量は品位WO₃54.5％７３トンだった。

④鎮南浦（ちんなんぽ）製錬所　朝鮮平安南道鎮南浦府大頭里
　この製錬所は大正４年５月朝鮮における社有各山の生産鉱石並びに社外買鉱収集鉱石をあわせて精錬するために、作られたものである。なお、昭和１０年１１月より佐賀関製錬所ではフェロタングステンが生産されていた。鎮南浦では箕州鉱石により昭和１９年３月から終戦までフェロタングステンを累計４５２トン生産した。

引用文献
「日本鉱業株式会社　五十年史」
　　昭和３２年１０月３１日発行

　太平洋戦争中の資源問題（特に鉱物）なんて興味を持つと恐ろしい迷路に入り込む。幸いな事に、身近のミリタリーマニアにはこうゆう趣味を持った方がおらず、実に喜ばしい限りである。（そもそもそうゆう人間をミリタリーマニアとは呼ばないか）
　さて下記の本に触発されて戦中のボーキサイト還送の記録など書き写す。日本でボーキサイトが取れないことはよく知られているが、蘭印ビンタン島以外の数字を書いてある資料にはあまりお目に掛った事がない。

（１）ビンタン
ビンタン島では古河リオ島ボーキサイト鉱業所を開設、昭和17年5月にボーキサイトの手掘を開始、同7月から正式操業を開始した。
　採鉱量は
昭和17年　　単位トン
　採鉱量　３７７，６２０
　還送量　３７４，０９２
　配船数　　　　　　７６
昭和18年
　採鉱量　７３１，４２８
　還送量　６４８，８４０
　配船数　　　　　１１３
昭和19年
　採鉱量　３１１，１２６
　還送量　６４８，８４０
　配船数　　　　　　４４
昭和17年5月押収品１４，０００トンは別に還送

（２）マラッカ（マレー）
戦前、英領マラッカ（マラッカ州マラッカ市を経てジョンホールに通じる街道を海岸沿いに７マイル、ブケ・スプランから北方約５マイル）で石原産業はボーキサイトの存在を確認（鉄鋼石採掘を大々的に行っていた）していたが、英国の介入を恐れ、試掘の申請を断念していた。
占領後開発を始め昭和１７年末には第一期計画が完成した。昭和　１８年３月積取第一船楽洋丸を迎えた。
　還送量　１２４，０００トン
　積取船　　　　　　　９

（３）パセル（マレー）
　ジョンホール州バトパ市郊外２マイルにあり、戦前より、石原産業の手で採掘がおこなわれ、昭和１１年１２月より１７年７月までの間に１６６，０００トンの鉱石を日本に送った。
　昭和１８年より還送開始
　還送量　約４０，０００トン
　積取船　勝鬨丸（２回）生和丸、福寿丸。阿波丸

（４）南岸（マレー）
　マレー最南端タンジョンプンカイ付近で昭和１１年石原産業が発見し、試掘を願い出たが許可されなかった。
　占領後開発、採鉱を行なったが充分活用出来なかった。
　積出は昭和１９年７月、冬川丸の３，４８８トンで終わった。

（５）パラオ島
　南洋アルミニウム鉱業株式会社（三井鉱山と南洋拓殖が設立）が昭和１３年から開発した。他にヤップ島、トラック島にもボーキサイトの存在を確認している。戦前、戦中のパラオ島のボーキサイト採掘、還送は実際に行われ、断片的な数字もよく目にするのだが、信憑性のある数字には出会っていない。年産３万トンの計画であった。
昭和1３年　　単位トン
　還送量　　　３，３６５
昭和1４年　　
　還送量　　１３，９８７
昭和1５年　　
　還送量　　２２，４９５
昭和1６年　　
　還送量　　５９，２９７
昭和1７年　　
　還送量　１０３，９０７
昭和1８年　　
　還送量　　８４，９４０
昭和1９年　　
　還送量　　　４，４８８

（６）仏印
　〇中国広西省及び仏印との国境地帯のランソン部落
　〇海防より上流５０㌔余クアナム川とクアカム川とに連結する運河の北方３㌔余に位置するローソン部落。採鉱業者は中日海運会社
　〇諒山付近、老檛付近。１９３７年に７，０００トンが日本曹達に送られている。
　仏印のボーキサイトは耐火れんがに使用されたとの記述があるが確認は取れていない。

昭和1６年　　単位トン
　還送量　　　３，２１５
昭和1７年　　
　還送量　　１５，９３７
昭和1８年　　
　還送量　　　２，４５０

引用文献
「創業１００年史」古河鉱業株式会社
　　昭和５１年３月３１日発行
「創業三十五年を回顧して」石原産業株式会社
　　昭和３１年１０月１日発行
「パラオ共和国―過去と現在そして２１世紀へ―」
　　平成１５年４月３０日発行　全国政経連合会
「日本戦争経済の崩壊」アメリカ合衆国戦略爆撃調査団　正木千冬訳
　　日本評論社
「南方産業技術総覧」
　　昭和１９年６月２０日発行　山海堂
「佛領印度支那」
　　昭和１８年１０月２５日発行　精興社